SNSビジネス運用サポート

ソーシャルメディア（SNS）を安心・安全にSNSでの周知集客をサポートします

それぞれのツールの特徴を把握し、SNSを運用するにあたっての目的や、ターゲット属性からのツール選びが必要です。

流行しているから、使ったことがあるから、使い慣れているからという理由でツールを選択するのではSNSをビジネス活用に失敗します。

また、SNSがあればホームページは必要ないという考えも危険です。投稿をさかのぼることが難しいSNSではせっかく興味を持ったユーザーが詳細な情報を得たいと思ったときにたどり着かないといったことが生じます。

ホームページとSNSの役割の違い

	目的	集客方法
ホームページ	コンバージョン	検索エンジン・広告・SNS
SNS	周知・コミュニケーション・ホームページへ導く	検索エンジン・広告・SNS・SNS広告

主なSNS

Twitter
ユーザー数	4,500万人（日本） 2018.10時点
属性	10～30代男女
特徴	炎上を懸念する企業が多く最も炎上のきっかけとなることが多いツール。実名登録が義務でないためユーザーが本音を発信しやすい反面誹謗中傷が発生しやすい。

Facebook
ユーザー数	2,600万人（日本） 2019.7時点
属性	20～40代男女
特徴	３０代以上のユーザーが多い。10代、20代ユーザーのアクティブ率が低いがリアクションはせずに定期的に見ている若いユーザーも存在する。海外にくらべビジネス目的で活用しているユーザーが多い。

Instagram
ユーザー数	3,300万人（日本） 2019.3時点
属性	10～20代代男女
特徴	アクティブ率が最も上昇しているSNS。以前は若い女性中心だったが、いまでは多くの層のユーザーがいる。美容系、ファッション系は活用必須。Twitterやfacebookのような拡散性はないので「バズ」を発生させることは難しい。

LINE
ユーザー数	8,600万人（日本） 2020.10時点
属性	10～30代男女
特徴	ユーザーの開封率がダントツに高いためB2C配信に効果が期待できる。ユーザーとの個別チャット、ステップ配信など顧客とのコミュニケーションがとりやすい。

TikTok
ユーザー数	950万人（日本） 2018.12時点
属性	10～20代女性
特徴	ショート動画の作成及び、シェアリングを中心としたモバイルアプリ。中国のサービス。

Pinterest
ユーザー数	530万人（日本） 2019.8時点
属性	20～30代女性
特徴	ウェブ上の画像をマイページにスクラップすることができる。認知が低いため交流を目的としたユーザーは少ない。

SNS導入に必要なこと

発信担当者はマーケティングセンスが必須
SNSで発信の目的を明確にする
配信するターゲットの絞り込みをする
ターゲットによって使用するSNSを選ぶ
１日複数投稿をする時間をまずは確保し、周りも理解する配慮を行う
配信担当者の権限、炎上が起きた場合の対応手順、責任者など社内ガイドラインを明確にしておくこと
アクセス数＝成功ではないことを社内全体で理解しておくこと

.あぽじらのSNSビジネス運用サポートの内容

ヒアリングを行い、SNSツールの選別
社内の発信担当者選別時のアドバイス
担当者とSNS運用計画策定
運用、分析、修正のサポートを行う

SNSビジネス運用サポート料金プラン

初期費用（運用プラン策定）	165,000円（税込）	ヒアリングを行いツールの選別と運用プランの策定を行います。

	SNSスーパーサポート	SNSベーシックサポート	SNSライトサポート
サポート料金	月額55,000円（税込）	月額33,000円（税込）	月額11,000円（税込）
期間	6か月単位で契約更新
ご契約内容	・Zoomサポート：月5回（1回60分まで）・メール：し放題・各部署担当者の参加自由	・Zoomサポート：月2回（1回60分まで）・メール：し放題・各部署担当者の参加自由	・Zoomサポート：月1回（1回60分まで）・メールでのご質問の回答は、　Zoomサポート時に行います。・担当者おひとりのみ　（各回交代不可）

■SNSビジネス運用サポートに関するお問い合わせ・お申込み

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ソーシャルメディアガイドライン策定

ソーシャルメディア（SNS）発信で起こる事故が増え、SNS発信への不安から躊躇してしまう傾向がみられます。

しかし、自社の周知、集客にとってSNS発信は非常に重要な役割を担います。

「SEO（Search Engine Optimization：検索エンジン最適化）」というを意識してホームページの検索順位を上げることに尽力している企業も多いでしょうが、大手企業が莫大な費用をかけてSEO対策を行っている現状、中小企業以下の企業、個人事業主には太刀打ちできるはずがありません。検索キーワードを入れて検索した時に「広告」と添え書きされた検索結果が上位を占めるのを見ればわかるかと思います。

このような現状の中、それでも周知、集客を行っていきたい企業にとっては、「SNS発信」やYouTube動画の発信はとても大きな役割を持っています。

ところが、リテラシーの低い一従業員の心ない発信で企業が大損害を受けるニュースは記憶に新しく、一度失った信用を取り戻すことが難しいことを知っている経営者にとってSNS発信に二の足を踏んでしまう気持ちもわからなくもありません。

また、社内のガイドラインが不十分であるために、社員従業員の発信が野放図になり管理に頭を抱えている企業も見受けられます。社員従業員も会社のために良かれと思ってやっている。その気持ちを萎えさせることなく、最終責任を取らなければならない会社としての管理をどう行うのか悩ましいところです。

このような現状を整理し、社内全体が共通理解を持ち安全安心にSNS運用ができる体制をサポートするのがソーシャルメディアマネージメントとなります。また安全な運用を手に入れ、より効果的な発信ができるマーケティン力の育成のサポートを行い社内にSNS発信のエキスパートを育てるお手伝いをいたします。

ソーシャルメディアガイドライン作成

外部からくる危機、内部から発生する危機に備え、

『信用』を守るソーシャルメディアガイドラインを作成いたします。

コーポレートサイト用、社内アカウント用、公式アカウント用など役職員・従業員のSNSに関するガイドラインを明確にし社内外の共通理解をはかり、炎上や、不適切な投稿によるリスクを回避します。

各ガイドラインはすべて専門家によるリーガルチェックを行います。

コーポレートサイト公表用
社内アカウント運用
公式アカウント運用
役職員・従業員（パートアルバイト含む）用

料金

テンプレートプラン	各22,000円～
テンプレートカスタマイズプラン	各55,000円～
オリジナルプラン	各88,000円～
+研修	+88,000万円～